医療職に就いていた人が退職を決意した場合に、その退職理由としてあげるのは、やはり、現場における業務の大変さをあげる人が多くいます。介護現場においては、高齢化社会を迎えて増え続ける入所者の対応に四苦八苦している現状が浮き彫りになってきています。
日本では、介護施設やケアハウス、老人ホームなどの施設が増えているのは事実ですが、その現場での仕事の担い手の確保は思うように進んでいません。自治体の責任者や施設運営者にとっては、頭の痛い日々が続いています。介護の現場を支えているのは、医療職もさることながら、介護士やケアマネージャーです。これらの従事者たちをしっかりとバッグアップする体制こそが喫緊に求められているのです。せっかく介護現場での勤務をしていたものの、あまりの過酷な労働環境を理由に退職されてしまえば、人手不足の状況がより深刻化するという悪循環に陥ってしまいます。介護現場の現状を変えることが急務になっています。
厚生労働省でも介護現場の環境改善には本腰を入れ始めています。介護職員の給与の見直しや待遇改善などが徐々に実現化しています。まだまだ道半ばとはいえ、期待の声が高まっています。当然ながら、介護現場で働く医療職の処遇改善も必要です。介護の現場でも必要な医療の分野を担ってくれる職員の存在は極めて大きくなっています。介護と医療が一体化することが理想とされているだけに待ったなしの課題といえるでしょう。